杭基礎の耐震設計 Ver.9

「道路橋示方書(令和7年10月)」に基づき、杭基礎のレベル2地震時の照査を行います。

Ver.9 リリース日：2026.3.16
機能アップ履歴

システム概要

本システムは「道路橋示方書・同解説(令和7年10月)」に基づき、杭基礎のレベル2地震時の照査を行います。R7年度道示対応版の「RC橋脚の設計」・「逆T式橋台の設計」と連携して計算を行うことができます。また、液状化の検討も行えます。

適用基準・参考文献

適用基準

道路橋示方書・同解説 Ⅰ 共通編　　令和7年10月(日本道路協会)
道路橋示方書・同解説 Ⅲ コンクリート部材・コンクリート上部構造編
　　令和7年10月(日本道路協会)
道路橋示方書・同解説 Ⅳ 下部構造編　　令和7年10月(日本道路協会)
道路橋示方書・同解説 Ⅴ 上下部接続部編　　令和7年10月(日本道路協会)
杭基礎設計便覧　　令和2年9月(日本道路協会)

機能および制限

液状化の検討

地震時の液状化の判定を行い、レベル1・レベル2(タイプⅠ・タイプⅡ)の低減係数Deを計算します。
流動化の判定を行います。
流動化時、レベル1・レベル2(タイプⅠ・タイプⅡ)の耐震設計地盤面を設定します。
FL値を平均値で判定するか最小値で判定するか選択できます。
地層数は30層：Ｎ値は80個まで入力できます。
レベル1、レベル2(タイプⅠ、タイプⅡ)の地盤面設計水平震度KhgLを任意入力できます。
N値から推定したせん断抵抗角φを出力することができます。

杭基礎の耐震計算
（性能規定型設計及び部分係数法の導入）

地震時保有水平耐力法により杭基礎の耐震設計を行います。
- 橋脚基礎の場合、設計ケースは次の3ケースより選択できます。（複数選択が可能です。）
  　①地盤流動が生じるケース
  　②液状化が生じるケース
  　③地盤流動も液状化も生じない場合ケース
- また、橋台基礎の場合、設計ケースは次の2ケースより選択できます。（複数選択が可能です。）
  　①液状化が生じるケース
  　②LV2地震動負担>LV1地震動負担ケース
杭種は次の6種類です。
①鋼管杭　②RC杭　③PHC杭　④場所打ち杭　⑤SC杭　⑥鋼管ソイルセメント杭
杭の施工方法は次の7種類です。
①打込み杭工法(打撃)、②場所打ち杭工法、③中掘り杭工法、④プレボーリング工法、⑤鋼管ソイルセメント杭工法、⑥回転杭工法
※バイブロハンマ工法はH29年11月改定で記載が削除されました。
仮想RC断面が設定できます。
- 仮想RC断面径にはD+0.25D+100（≦400ｍｍ）の値が自動的に入力され、任意に変更が可能です。（Dは杭径で鋼管ソイルセメント杭では鋼管径）
- 底版との結合部の照査では、杭体の破壊状態によって照査方法が異なります。
  杭体が塑性する場合　：　仮想RC断面の降伏曲げモーメント≧杭体の降伏曲げモーメントを照査します。
  杭体が塑性しない場合　：　仮想RC断面の降伏曲げモーメント≧杭頭発生曲げモーメントを照査します。
PHC杭では、カットオフの照査が行えます。
杭の列数は、橋軸方向・橋軸直角方向ともに30列まで入力できます。
摩擦杭の場合における杭の軸方向ばね定数の計算に用いる係数「a」を、L/D<10の場合は任意に指定できます。
斜杭の杭長の取り方を選択できます。
杭の中抜き本数は40本までできます。
多層地盤系の杭ができます。層数は50層まで入力できます。
薄層に支持された杭の鉛直方向ばね定数の算出ができます。
柱下端または底版下面中央における作用力を直接入力することができます。
これにより、動的解析の応答解析値を基に設計を行う事ができます。
免震沓の選択ができます。
(平成24年以降の道路橋示方書で記載が削除されたため、平成14年の道路橋示方書に準拠した方法で計算を行います。)
鋼管杭・鋼管ソイル杭の材質を各断面で変更できます。
M-φ計算に用いる軸力は、底版下面における死荷重を杭本数で除した値以外に、各列ごとに任意に指定することができます。
斜引張破壊・圧壊照査において、「全杭で照査」または「各杭で照査」を選択することができます。
斜引張破壊の制限値を算出する際の軸力を考慮するしないを選択可能です。
作用力算出根拠の出力ができます。
1本(1列)杭に対応しています。
計算に用いる荷重係数・抵抗係数などの部分係数を任意に変更することができます。
杭体材料の特性値を任意に追加・変更することができます。

設計調書(オプション)

杭基礎の耐震設計で作成したデータを用いて設計調書が作成できます。
調書はExcelで出力されます。
最大10基までまとめて出力する事が出来ます。

価格

杭基礎の耐震設計 Ver.9　

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