機能および制限

主な機能

各準拠指針による主な機能

準拠指針別の土圧計算方法

適用可能な断面形状

作用力の算定

• 作用荷重は、準拠指針により次の荷重を考慮することができます。

• 荷重ケース数は、30ケースまでとします。
• 土圧の計算方法は、次の4種類より選択することができます。
  ①試行くさび法　②クーロン土圧　③改良試行くさび法　④任意土圧
• 設計に用いる土圧・水圧分布形状は、次の3つのタイプに対応できます。
  ①土圧のみ　②土圧＋水圧（背面）　③土圧＋水圧（背面・前面）
• 任意荷重は、鉛直荷重・水平荷重・モ－メント荷重が考慮できます。
• 背面土砂形状は、法面設定が4ヶ所まで対応できます。
• 「宅地防災マニュアル」「その他地域別指針」の場合、大地震時、中地震時の検討ができます。
• 背面2層に対応できます。
• 切土部擁壁に対応できます。
• 見掛けの震度に対応できます。
• 土圧を無視する高さを設定できます。
• 嵩上げ盛土高比を考慮できます。
• 上載荷重は、4種類まで取り扱えます。(死荷重の対応ができます。)
• 「切土部擁壁」「盛土部擁壁」の選択ができます。
• 「宅地防災マニュアルの解説」「その他地域別指針」では、仮想背面の設定方法を選択できます。
• 「宅地防災マニュアルの解説」｢その他地域別指針｣では、地震時表面載荷重による慣性力を考慮できます。
• 雪荷重を考慮できます。自動車荷重と組み合わせる場合も考慮できます。
• 地盤高より水位が高い場合の計算もできます。
• 前面水位が背面の地下水位より高い場合の計算もできます。
• 地震時土圧の考え方は、準拠指針により次のように扱います。

○：考慮する　△：ユーザー判断　×：考慮しない
※「宅地防災マニュアル」、「その他地域別指針」を選択された場合は、「常時土圧」、「地震時土圧」の他に、「常時土圧(慣性力を考慮)、地震時土圧(慣性力考慮しない)のどちらか大きい方の荷重の自動計算」、「地震時土圧(慣性力を考慮)」の4種類から選択できます。

直接基礎の計算

• 転倒、滑動、支持地盤の支持力に対する安定照査を行います。
• 偏心載荷を考慮した許容支持力の計算を行います。
• 地盤の極限支持力計算を行うか否かの選択ができます。
• 置換基礎の計算が行えます。
• 斜面上の基礎地盤の極限支持力の計算ができます。
• 安定条件の安全率(転倒、滑動、支持)を各ケースごとに直接入力できます。

杭基礎の安定計算

• 組杭の安定計算及び杭の地中部断面力の計算ができます。
• 次の7種類の杭に対応しています。
  ①場所打ち杭　②鋼管杭　③ＲＣ杭　④ＰＨＣ杭　⑤ＳＣ杭　⑥鋼管ソイルセメント杭　⑦Ｈ鋼杭
• 半無限長杭・有限長杭・多層地盤系の杭が扱えます。
• 杭の列数は、橋軸方向･直角方向とも30列まで入力できます。
• 杭の配置は、格子配置、千鳥配置から選択できます。又、杭の間引きもできます。
• 多層地盤系の層数は30層までとします。
• 群杭での安定計算まで行えます。
• 杭の支持力・断面力・杭頭処理は、杭基礎の設計（H24）(別売)で計算します。
  （データ連動ができ、一連の計算ができます。※「擁壁構造設計指針」には未対応）

部材計算

• 断面の計算位置は任意の位置で計算できます。
• 応力度計算において単鉄筋・複鉄筋の選択ができます。
• 鉄筋は2段配筋ができます。
• 最小、最大鉄筋量の照査を行うことができます。
• 許容せん断応力度の補正係数(Ce、Cpt、Cn)の選択が可能です。
• 底版の設計にて、せん断スパン化(Cdc)を考慮することができます。
• 張出部の応力度照査ができます。
• ｢道路土工指針｣｢設計要領｣では、斜引張鉄筋量(AW)の算出ができます。
• ｢土地改良　水路工｣では、レベル2地震時の計算を限界状態法により行います。

突起の計算

• 一度に計算できる荷重状態は、最大10ケースまでとします。
• 突起の断面検討ができます。

各都市基準の主な計算概要

• 横浜市基準では、安定及び部材計算に土圧鉛直成分Pvは含みません。
• 横浜市基準では、支持地盤が関東ロームの地山であることが確かめられた場合は、土質試験を行わなくても次の諸定数を用いても良いとされています。(φ＝20°、C=20kN/m²)
• 大阪府及び横浜市基準では、滑動照査で基礎地盤の粘着力を考慮した場合、「有効底版幅B」は偏心を考慮したBeとします。
• 大阪府では、土質試験によらず「宅地造成等規制法施行令別表第二、第三」による場合は、「表の土圧係数Kaには、5kN/m²の表面載荷重が含まれているので、表面載荷重による土圧は、想定される表面載荷重から5kN/m²を差し引くものとする」となっています。
• 名古屋市基準では、各ケース(常時、大地震時、中地震時)において表面載荷重無しの場合でも照査が必要となります。
• 名古屋市基準では、地震時にフェンス荷重を考慮しません。
• 神戸市の部材応力で、地震時の許容圧縮応力度は、長期強度の2倍、許容引張応力度、許容せん断応力度は長期強度の1.5倍になっています。
• 部材応力欄の「短期強度」は、長期強度の2倍となっています。

改良層厚の検討

許容支持力度並びに極限支持力を満足する改良層厚を計算します。
改良強度の計算は行いません。

• 照査内容
  　　(1)必要改良層厚
  　　(2)必要改良層幅
  　　(3)許容支持力度
  　　(4)極限支持力
• 荷重状態
  　　(1)常時
  　　(2)地震時(レベル1、2地震時、大地震時、中地震時)
  　　(3)衝突時
  　　(4)風時
  　　(5)温度時
  　　(6)フェンス荷重時
• 作用力
  　作用力及び支持力の安全率は、擁壁計算から連動することができます。
  　また、入力する事もできます。

全体安定計算

適用基準

• 道路土工　切土工・斜面安定工指針　　平成21年6月 (日本道路協会)
• 道路土工　盛土工指針　　平成22年4月 (日本道路協会)
• 道路土工　軟弱地盤対策工指針　　平成24年8月 (日本道路協会)
• 宅地防災マニュアルの解説（第二次改訂版）　　平成19年12月 (宅地防災研究会)
• 建設省河川砂防基準（案）同解説　設計編［Ⅰ］　　平成 9年10月 (日本河川協会)
• 土地改良事業計画設計基準 設計　ダム 技術書［フィルダム編］　　平成15年 4月 (農水省農村振興局)
• 設計要領　第1集 土工編　　平成26年 7月 (東・中・西日本高速道路株式会社)
• 土質工学ハンドブック　　平成3年 10月 (土質工学会)

全体安定計算

• 擁壁の断面形状・背面盛土・切土形状・前載土砂高を連動し、全体安定計算を行います。
• 最小安全率、必要抑止力の計算を行います。
• すべり面形状は、「円弧すべり」・「直線すべり」・「折れ線すべり」に対応しています。
• 上流、下流側の2つのすべり面を同時に計算することが可能です。

DRAFT-MAN構造図、配筋図作成（参考図としてご利用下さい）

構造図

• 擁壁形式は、「逆Ｔ式」、「Ｌ型」、「逆Ｌ型」の3種類に対応しています。
• 竪壁延長方向の高さを変えることができます。
• 基礎形式は、直接基礎または杭基礎となります。斜角には対応できません。

 

配筋図

• 適用指針は、「国交省」・「建設省ガイドライン(11/11)」・「NEXCO」の指針に適用しています。
• 図面のレイアウトで考慮する作図用紙はA1、A2またはB1サイズです。
  　図面(画面)は、全部で36枚数分について用意されています。
• 鉄筋は異形棒鋼D10～D51を使用します。
• 鉄筋の曲げ加工寸法を指定できます。ユーザーが指定する曲げ加工表を3種類まで登録できます。
• 鉄筋の継ぎ手は重ね継ぎ手または圧接継ぎ手とし、境目の鉄筋径は指定ができます。
• 鉄筋の曲げ加工部は、下記の2種類で作図できます。曲線による減長を考慮できます。
  
• 寸法線の矢印表示を下記の2種類から選択できます。
  加工図の寸法線、引き出し線は、適用されません。
  
• ピッチ割表示を「×」、「＠」の２種類より選択できます。
  
• たて壁の高さによる断面変化は、基部幅変化と基部幅一定、頂部幅変化の２種類から選択できます。
• たて壁の主鉄筋は前面1段、背面2段までとします。継ぎ手は2箇所設けることができます。
• たて壁、底版の配力鉄筋は4本継ぎまでとします。
• たて壁組立筋の変化筋表は作図しないものとします。
• 配筋図はダブル配筋となり、シングル配筋での作図はできません。
• 突起は、作図できません。
• 図面レイアウト編集を行うことができます。
• 鉄筋重量表を編集することができます。
• DXFファイル・SXFファイル出力ができます。
• 3D配筋図を画面描画できます。

価格

片持ばり式擁壁の設計 Ver.11　

新規購入費　 （初年度サブスクリプション費用含む）	165,000円（税込）	カートに入れる
サブスクリプション費用（2年目以降）	33,000円（税込）	年単位でのご契約 サブスクリプション制度とは

※エクシードシリーズのサブスクリプションはお得な「区分割引制度」が利用可能です。制度詳細はこちら

擁壁セット

まとめてご購入いただいた場合、セット価格にてご提供できます。

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