液状化の検討 Ver.5

液状化の検討価格 88,000円(税込)

液状化に対する抵抗率FLを計算し、液状化の判定、液状化指数の計算を行います

システム概要

「道路橋示方書 Ⅴ耐震設計編」「建築基礎構造設計指針」に基づき、液状化に対する抵抗率FLを計算し、液状化の判定、液状化指数の計算を行います。「道路橋示方書」の場合、流動化の判定を行い、流動力の計算を行う事ができる他、標準貫入試験のN値から砂のせん断抵抗角φの推定を行う事もできます。

適用基準・参考文献

  • 道路橋示方書 Ⅴ耐震設計編  平成29年11月 (日本道路協会)
  • 杭基礎設計便覧  平成19年1月 (日本道路協会)
  • 道路橋の耐震設計に関する資料  平成9年3月 (日本道路協会)
  • 建築基礎構造設計指針  平成13年9月 (日本建築学会)
  • 建築基礎構造設計例集  平成16年2月 (日本建築学会)

機能および制限

道路橋示方書

  • 地震時の液状化の判定を行い、レベル1、レベル2(タイプⅠ・タイプⅡ)の低減係数Deを計算します。
    下表により低減係数Deは判定されます。
    液状化の検討
  • 上記計算で算出した液状化に対する抵抗率FLを元に、液状化指数PLの計算を行います。
    ①計算区間を地表面から20mとした場合(道路橋示方書)
    液状化の検討
    ②計算区間を地表面から25mとした場合(水道耐震施設)
    液状化の検討
    ここで、
    FL:液状化に対する抵抗率で、FL≧1の場合は、FL=1.0とする。
    x :地表面からの高さ(m)
  • 流動化の判定を行います。
    流動化が生じる地盤とは次の通りです。
    ①臨海部において、背後地盤と前面の水底との高低差が5m以上である護岸で水際線から100m以内の範囲にある地盤
    ②液状化すると判定される層厚が5m以上の砂質地盤が水際から水平方向に連続的に存在する地盤
  • 流動化時、レベル1、レベル2(タイプⅠ・タイプⅡ)の耐震設計地盤面を設定します。

    液状化判定
    液状化の検討
    流動化判定
    液状化の検討

  • 上記判定で流動化が生じた場合、流動力の計算を行うことができます。
    液状化の検討
  • 地層数は50層、N値は80個まで設定できます。
  • 地盤面における震度khgが任意入力できます。

    計算値使用時の値は、液状化判定に用いる地盤面の設計水平震度
    液状化の検討

建築基礎構造設計指針

  • 損傷限界、終局限界の地震時、液状化の判定を行い、液状化が生じない改良目標N値を算定します。
  • 上記計算で算出した液状化に対する抵抗率FLを元に、液状化指数PLの計算を行います。
    液状化の検討
    W(Z)は地表面からの深さに関する重み関数で、W(Z)=10-0.5Zを用いる。
    ここで、
    FL:液状化に対する抵抗率で、FL≧1の場合は、FL=1.0とする。
    Z :地表面からの高さ(m)
  • 損傷限界、終局限界で液状化による沈下量を計算し、液状化の程度の判定を行います。
    液状化の検討
  • 地層数は50層、N値は80個まで設定できます。

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