液状化の検討Ver.3

液状化の検討
定価 80,000円(税抜)
年間レンタル(地盤改良版セット) 100,000円(税抜)/年
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製品概要

システム概要

本システムは「道路橋示方書・同解説Ⅴ耐震設計編」「建築基礎構造設計指針」に基づき、液状化に対する抵抗率FLを計算し、液状化の判定、液状化指数の計算を行います。

「道路橋示方書」の場合、流動化の判定を行い、流動力の計算も行います。

パフォーマンス

計算結果が画面でひと目でわかります。
また、画面上で計算値を変更することも可能です。

適用基準・参考文献

適用基準・参考文献

  • 道路橋示方書・同解説Ⅴ 耐震設計編
    平成24年3月 (日本道路協会)
  • 杭基礎設計便覧
    平成19年1月 (日本道路協会)
  • 道路橋の耐震設計に関する資料
    平成9年3月 (日本道路協会)
  • 建築基礎構造設計指針
    平成13年9月 (日本建築学会)
  • 建築基礎構造設計例集
    平成16年2月 (日本建築学会)

機能および制限

液状化の検討

「道路橋示方書」準拠の場合

  1. 地震時の液状化の判定を行い、レベル1、レベル2(タイプⅠ・タイプⅡ)の低減係数Deを計算します。
    液状化の検討
    下表により低減係数Deは判定されます。
    液状化の検討
  2. 上記計算で算出した液状化に対する抵抗率FLを元に、液状化指数PLの計算を行います。
    液状化の検討 
    ここで、
    FL:液状化に対する抵抗率で、FL≧1の場合は、FL=1.0とする。
     x  :地表面からの高さ(m)
  3. 流動化の判定を行います。
    流動化が生じる地盤とは次の通りです。
    ①臨海部において、背後地盤と前面の水底との高低差が5m以上である護岸で水際線から100m以内の範囲にある地盤
    ②液状化すると判定される層厚が5m以上の砂質地盤が水際から水平方向に連続的に存在する地盤
    液状化の検討
  4. 流動化時、レベル1、レベル2(タイプⅠ・タイプⅡ)の耐震設計地盤面を設定します。
    液状化の検討
    液状化判定
    液状化の検討
    流動化判定
    液状化の検討
  5. 上記判定で流動化が生じた場合、流動力の計算を行うことができます。
    液状化の検討
  6. 地層数は50層、N値は80個まで設定できます。
  7. 地盤面における震度khgが任意入力できます。 
    液状化の検討 
    計算値使用時の値は、液状化判定に用いる地盤面の設計水平震度
    液状化の検討

「建築基礎構造設計指針」準拠の場合

  1. 損傷限界、終局限界の地震時、液状化の判定を行い、液状化が生じない改良目標N値を算定します。
    液状化の検討
  2. 上記計算で算出した液状化に対する抵抗率FLを元に、液状化指数PLの計算を行います。
    液状化の検討
    W(Z)は地表面からの深さに関する重み関数で、W(Z)=10-0.5Zを用いる。
    ここで、
    FL:液状化に対する抵抗率で、FL≧1の場合は、FL=1.0とする。
    Z  :地表面からの高さ(m)
  3. 損傷限界、終局限界で液状化による沈下量を計算し、液状化の程度の判定を行います。
    液状化の検討
    液状化の検討
  4. 地層数は50層、N値は80個まで設定できます。

動作環境

  • OS
    Windows Vista・7・8
  • プロテクト
    USB

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