液状化の検討Ver.3

定価 80,000円(税抜)

機能追加を行いました。
「道路橋示方書」
・液状化指数の計算を追加
・流動化時の流動力の計算を追加
「建築基礎指針」
・液状化指数の計算を追加

液状化の検討入力画面

画像をクリックすると別ウインドウに拡大表示します

製品概要

システム概要

「道路橋示方書・同解説X耐震設計編」に準拠する場合、地震動タイプT、Uで液状化に対する抵抗率FLを計算し、液状化の判定を行い、液状化指数も計算できます。また、流動化時においては流動力も計算できます。

「建築基礎構造設計指針」に準拠する場合、損傷限界(中地震)、終局限界(大地震)で液状化に対する抵抗率FLを計算し、液状化の判定を行い、液状指数も計算できます。

パフォーマンス

計算結果が画面でひと目でわかります。

また、画面上で計算値を変更することも可能です。早急な検討に威力を発揮します。

動作環境

OS Windows Vista・7・8
※Win7対応のバージョン確認はこちら
※Win8対応のバージョン確認はこちら
ハードディスク 40MB以上
メモリ容量 64MB以上
プロテクト USB
その他 Internet Explorer6 以上

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適用基準・参考文献

適用基準・参考文献

道路橋示方書・同解説X 耐震設計編 平成24年3月(日本道路協会)
杭基礎設計便覧平成19年1月(日本道路協会)
道路橋の耐震設計に関する資料 平成 9年3月(日本道路協会)
建築基礎構造設計指針 平成13年9月 (日本建築学会)
建築基礎構造設計例集 平成16年2月 (日本建築学会)

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機能および制限

液状化の検討

(1)「道路橋示方書」準拠の場合

  1. 地震時の液状化の判定を行い、レベル1、レベル2(タイプT・タイプU)の低減係数Deを計算します。
  2. 液状化の検討画面

    下表により低減係数Deは判定されます。

    液状化の検討 低減係数DE
  3. 上記計算で算出した液状化に対する抵抗率FLを元に、液状化指数PLの計算を行います。
    液状化の検討計算式
    ここで、
    FL:液状化に対する抵抗率で、FL≧1の場合は、FL=1.0とする。
    x:地表面からの高さ(m)
  4. 流動化の判定を行います。
    流動化が生じる地盤とは次の通りです。
    @臨海部において、背後地盤と前面の水底との高低差が5m以上である護岸で水際線から100m以内の範囲にある地盤
    A液状化すると判定される層厚が5m以上の砂質地盤が水際から水平方向に連続的に存在する地盤
  5. 流動化の判定
  6. 流動化時、レベル1、レベル2(タイプT・タイプU)の耐震設計地盤面を設定します。
  7. 設計地盤面

    液状化判定

    液状化判定

    流動化判定

    流動化判定
  8. 上記判定で流動化が生じた場合、流動力の計算を行うことができます。
  9. 液状化の検討流動計算
  10. 地層数は50層、N値は80個まで設定できます。
  11. 地盤面における震度khgが任意入力できます。
    地盤面における震度
    計算値使用時の値は、
    液状化判定に用いる地盤面の設計水平震度
    液状化の検討設計水平震度

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(2)「建築基礎構造設計指針」準拠の場合

  1. 損傷限界、終局限界の地震時、液状化の判定を行い、液状化が生じない改良目標N値を算定します。
  2. 改良目標N値の算定
  3. 上記計算で算出した液状化に対する抵抗率FLを元に、液状化指数PLの計算を行います。
    液状化の検討計算式
    W(Z)は地表面からの深さに関する重み関数で、W(Z)=10-0.5Zを用いる。
    ここで、
    FL:液状化に対する抵抗率で、FL≧1の場合は、FL=1.0とする。
    Z:地表面からの高さ(m)
  4. 損傷限界、終局限界で液状化による沈下量を計算し、液状化の程度の判定を行います。
  5. 液状化の程度の判定 補正N値と繰返しせん断ひずみの関係
  6. 地層数は50層、N値は80個まで設定できます。

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新旧比較

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