基本条件の準拠指針「下水道施設の耐震対策指針と解説」について、2025年版と2014年版の選択が可能です。
2025年版を選択してレベル2地震時の検討を行う場合、以下の事項が可能となります。

• 設計応答速度Svは、対象地区ごとにタイプⅠとタイプⅡを考慮して大きい方の値を採用します。
• 地域別補正係数Cz：CⅠz(タイプⅠ)、CⅡz(タイプⅡ)の入力が可能です。
• 設計水平震度の標準値Kh0：タイプⅠ、タイプⅡの入力が可能です。
• 浮き上がりの検討では、タイプⅠ及びタイプⅡごとに浮き上がりの安全率の計算を行い、いずれか安全率の低い方を照査結果とします。
  抵抗率FLはタイプⅠ、タイプⅡごとに入力を行います。

【入力画面】
・準拠指針
　
　

・設計水平震度、地域別補正係数
　
　

・抵抗率FL（浮き上がりの検討）
　

断面計算、縦方向の計算と同様に基本条件の準拠指針「下水道施設の耐震対策指針と解説」について、2025年版と2014年版の選択が可能です。

適用版の選択により液状化の判定を行います。
　2025年版：「道路橋示方書・同解説　Ｖ耐震設計編 平成29年版」に準じて液状化の判定を行います。
　2014年版：「道路橋示方書・同解説　Ｖ耐震設計編 平成24年版」に準じて液状化の判定を行います。
　※「下水道施設の耐震対策指針と解説 2025年版」以外の選択では道示 平成24年版に準じます。
　

2025年版（道示29年版）を選択した時、粘性土層であっても液状化の発生が疑われる場合は、地盤定数の「液状化対象外」のチェックを外す事で液状化の判定を行う事が可能です。
　

２．縦方向の計算で「地盤急変部での抜出し量の計算」のTsが自動計算値を設定できるようになりました

継手部の検討における「地盤急変部での抜出し量の計算」の「急変部の表層の固有周期」に計算ボタンを設けました。

クリックする事で現地盤の地盤特性値より計算されたTsを反映する事が可能です。