セミナーのご案内

特別セミナー

■　土木学会ＣＰＤプログラムに認定されたセミナーついてはこちらをご確認ください。
　　http://www.jsce.or.jp/cpd/Search.aspx（土木学会認定ＣＰＤプログラム情報）
　　※土木学会以外の団体に提出する場合の方法等は提出先団体に事前にご確認ください。
■　舞鶴工業高等専門学校　玉田和也　氏のプロフィールはこちら
■　行政書士中園雅彦事務所　中園雅彦　氏のプロフィールはこちら

セミナー概要: 前回好評だった玉田教授のセミナーシリーズ第2弾です。前回（2025年度開催セミナー）までの構造力学で取り組めなかったモーメント荷重の話とトラスの解法について講義します。【録画配信はCPD対象外です】

対象者: 構造力学初学者の方

定員: 500名（ウェビナー形式）

参加費: 無料

セミナー概要: 前回好評だった玉田教授のセミナーシリーズ第2弾です。構造物の設計に必要な応力の計算について講義します。これをマスターして次回の人道橋の設計に挑戦しましょう。【録画配信はCPD対象外です】

対象者: 構造力学初学者の方

定員: 500名（ウェビナー形式）

参加費: 無料

セミナー概要: 前回好評だった玉田教授のセミナーシリーズ第2弾です。人道橋の設計では、荷重を計算して断面力を計算します。断面力から応力を計算して安全であるか否かを判定し、部材の寸法を決めます。この一連の流れを通して構造物と構造力学の関係を実感してもらいます。【録画配信はCPD対象外です】

対象者: 構造力学初学者の方

定員: 500名（ウェビナー形式）

参加費: 無料

セミナー概要: 前回好評だった玉田教授のセミナーシリーズ第2弾です。橋梁の劣化・損傷に対する点検のポイントがいろいろ示されています。点検のポイントの理由を構造力学の観点から解説していきます。【録画配信はCPD対象外です】

対象者: 構造力学初学者の方

定員: 500名（ウェビナー形式）

参加費: 無料

セミナー概要: 「そもそも開発許可とは何か」という基本から、開発行為の定義、開発許可手続きの全体像、許可が必要となる場合・不要となる場合の判断基準について解説します。開発許可の実務では、土地の区域区分や規模、予定する建築物、土地の利用方法などによって必要となる手続きが異なります。また、都市計画法だけでなく、農地法、道路法、建築基準法をはじめとする関連法令や、行政の複数の担当部署との協議が必要になることも少なくありません。講座では、開発許可申請の全体的な流れを整理したうえで、比較的シンプルな開発許可申請の事例を取り上げ、事前調査から行政との協議、申請、許可に至るまで、実際の案件がどのように進んでいくのかを具体的に解説します。これから開発許可業務に取り組みたい方や、開発許可に関わる機会はあるものの全体像がつかみにくいと感じている方にも、まず押さえていただきたい基本を学ぶ講座です。　※本セミナーは2026年11月4日（水）・11日（水）・25日（水）の3日間開催です。土木学会CPDは対象外です。

対象者: 土地開発行為に関わる方

定員: 500名（ウェビナー形式）

参加費: 有料（3日間：税込 82,500円）

セミナー概要: 開発許可の審査において特に重要となる「道路・擁壁・排水」の3つを取り上げ、それぞれの基本的な考え方と実務上のポイントについて解説します。開発計画では、敷地がどのような道路に接しているのか、必要な道路幅員が確保されているのか、高低差をどのように処理するのか、雨水や汚水をどこへどのように排水するのかなど、計画段階で検討しなければならない事項が数多くあります。これらは開発許可の可否だけでなく、造成計画や工事費にも大きく影響します。講座では、道路要件が課題となった事例、擁壁の検討がポイントとなった事例、雨水・排水計画がポイントとなった事例を取り上げます。実際の案件で「何が問題となったのか」「行政から何を求められたのか」「どのように検討・協議して解決したのか」を具体的に紹介しながら、図面や事例を通して、開発許可実務における道路・擁壁・排水の考え方を解説します。※本セミナーは2026年11月4日（水）・11日（水）・25日（水）の3日間開催です。土木学会CPDは対象外です。

対象者: 土地開発行為に関わる方

定員: 500名（ウェビナー形式）

参加費: 有料（3日間：税込 82,500円）

セミナー概要: 市街化調整区域では、市街化を抑制するという区域の性格から、原則として建築や開発が制限されています。そのため、土地を購入した後になって「予定していた建物が建てられない」といった事態を防ぐためにも、計画の初期段階で立地の可否を確認することが重要です。講座では、まず開発許可と建築許可の違いを整理したうえで、市街化調整区域において、どのような場合に建築・開発が可能となるのか、立地基準の基本的な考え方と実際の許可手続きについて事例を交えて解説します。さらに、土地開発の実務で開発許可と密接に関係する盛土規制法について、開発許可との関係や許可手続きの基本を解説します。土地開発では一つの法律だけを確認すればよいケースは少なく、複数の法令や許認可を横断的に検討する必要があります。実際の事例を通して、市街化調整区域での立地判断から関連許可まで、実務上必要となる考え方を解説します。※本セミナーは2026年11月4日（水）・11日（水）・25日（水）の3日間開催です。土木学会CPDは対象外です。